「子宮頸がんの死者ゼロ」は可能か。HPVワクチンの実績と日本の現状
監修：秋山ウィメンズ・ARTクリニック
2026年9月、日本経済新聞に「『子宮頸がんの死者ゼロ』は可能、ワクチンが予想以上の実績」という記事が載りました。もとになったのは、英国の研究チームが2026年6月に医学誌ランセットに発表した論文です。
研究の内容
ロンドン大学クイーン・メアリー校などのチームが、イングランドの2001年から2024年までの子宮頸がん死亡データを分析しました。イングランドでは2008年から、12〜13歳の女子に学校でHPVワクチンを接種しています。
2020〜2024年に20〜24歳だった女性（12〜13歳時の接種率は約88〜90%）では、過去の死亡率から約23人の死亡が見込まれていたのに対し、実際の死亡は0人でした。対象年齢が高く接種率が低かった世代でも、死亡は7〜8割減っていました。2024年末までに、イングランド全体で約200人の子宮頸がんによる死亡が防がれたと推計されています。
研究チームは、若い女性ではもともと子宮頸がんの死亡がまれであることも結果に影響していると注記したうえで、接種した世代が子宮頸がんの増える30代後半から40代に入るにつれて、救われる命はこれから20年で急速に増えると見込んでいます。
ワクチンで防げる理由
子宮頸がんのほとんどは、HPV（ヒトパピローマウイルス）の感染が長く続くことで起こります。HPVはありふれたウイルスで、性交渉の経験がある人の多くが一度は感染します。多くは自然に排除されますが、一部の人で感染が続き、数年から十数年かけて前がん病変からがんに進みます。
HPVワクチンは、がんの原因になりやすい型のHPVの感染を防ぎます。感染する前、つまり性交渉を経験する前に接種すると、最も効果が高くなります。英国で12〜13歳で接種した世代の効果が大きかったのはこのためです。
日本の現状
日本では毎年約1万人が子宮頸がんと診断され、約2,900人が亡くなっています（国立がん研究センター）。罹患のピークは30代後半から40代前半です。
日本のHPVワクチン接種率は、2013年に国が積極的な勧奨を止めてから長く低いままでした。2022年に勧奨が再開され、接種する人は増えていますが、英国のような接種率には届いていません。
日本で接種できる人（2026年10月現在）
| 区分 | 対象 | 費用 |
|---|---|---|
| 定期接種 | 小学6年生〜高校1年生相当の女子 | 公費（自己負担なし） |
| キャッチアップ接種 | 1997〜2008年度生まれで接種機会を逃した女性 | 2026年3月31日で終了。以降は全額自己負担 |
| 任意接種 | 上記以外の女性、男性 | 自己負担（自治体によっては男性への助成あり） |
2026年度から、定期接種で使うワクチンは9価ワクチンだけになりました。15歳になる前に1回目を受けると合計2回で済みます。標準的には中学1年生のうちに接種を始めます。対象年齢を過ぎた方や男性も自費で接種できます。
ワクチンを受けても検診は必要です
HPVワクチンは、がんの原因になるすべての型を防ぐわけではなく、接種前に感染していたウイルスには効きません。ワクチンを受けた方も、20歳を過ぎたら2年に1回の子宮頸がん検診を受けてください。前がん病変の段階で見つかれば、子宮を残して治療できることが多く、妊娠・出産の可能性を保てます。
当院での接種と検診
婦人科でHPVワクチンの接種と子宮頸がん検診を行っています。乳がん検診と同じ日に受けることもできます。ブライダルチェックには子宮頸がん検査が含まれ、HPV検査を追加できます。お子さんの定期接種についてのご相談も受けています。ご予約はこちらから。
出典：Falcaro M, et al. The Lancet, 2026（DOI: 10.1016/S0140-6736(26)00918-9）／日本経済新聞 2026年9月／国立がん研究センター がん情報サービス／厚生労働省「HPVワクチン」／北海道「HPVワクチンについて」