不妊治療の保険適用、43歳未満・回数制限の仕組み
監修：秋山ウィメンズ・ARTクリニック
2022年4月から、体外受精や顕微授精などの不妊治療に健康保険が使えるようになりました。ただし、年齢と回数に決まりがあり、「いつ始めるか」に関わります。仕組みを整理しました。
保険で受けられる治療の範囲
一般不妊治療（タイミング法、人工授精）と、生殖補助医療（採卵、体外受精、顕微授精、胚凍結、胚移植）が保険の対象です。治療に必要な検査や薬も含まれます。自己負担は3割で、1か月の医療費が高額になった場合は高額療養費制度が使えます。
婚姻関係にある夫婦のほか、事実婚のカップルも対象です。
年齢の条件
生殖補助医療を保険で受けるには、治療を始める時点で女性が43歳未満であることが必要です。43歳の誕生日を迎える前に治療計画を立てて開始していれば、その周期は保険で受けられます。一般不妊治療（タイミング法、人工授精）には年齢の制限はありません。
回数の数え方
回数の制限があるのは「胚移植」です。採卵や受精の回数は数えません。
| 治療を始めたときの年齢 | 胚移植の回数 |
|---|---|
| 40歳未満 | 1人の子どもにつき6回まで |
| 40歳以上43歳未満 | 1人の子どもにつき3回まで |
回数は「1人の子どもにつき」なので、出産するとリセットされ、次の子どもの治療でまた同じ回数を使えます。年齢の区分は最初の治療を始めた時点で決まり、途中で40歳になっても6回のままです。
先進医療との組み合わせ
タイムラプス培養、SEET法、子宮内膜スクラッチ、PICSIなど、保険には入っていないが国が「先進医療」と認めた技術は、保険診療と組み合わせて受けられます。先進医療の部分だけが自費になります。
着床前検査（PGT-A）は先進医療に含まれていないため、保険診療と同じ周期で組み合わせることはできません。希望する場合はその周期全体が自費になります。
当院の不妊治療
一般不妊検査（血液検査、超音波検査、子宮卵管造影、精液検査など）から、体外受精・顕微授精まで当院で受けられます。年齢や検査結果をもとに、保険の回数をどう使うか、先進医療を組み合わせるかを一緒に計画します。毎月の説明会では、治療の流れと費用をご説明しています。不妊治療・ARTのページと治療実績もご覧ください。
出典：厚生労働省「不妊治療に関する取組」／こども家庭庁「不妊治療の保険適用」